コロナ禍で加速したIT技術の高水準化　2021年地方中小ベンチャー企業の成長には「海外の高度IT人材」採用が鍵 ＜全研本社＞日本国内の高度IT人材の採用に関する 「2020年総括および2021年展望レポート」を発表

全研本社株式会社(所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：林 順之亮、以下全研本社)は、高度IT人材の採用に関する「2020年総括および2021年展望レポート」を発表いたしました。

■高度IT人材の採用に関する「2020年総括および2021年展望レポート」

■国内のIT人材不足により都市と地方で優秀なIT人材の採用格差が開く

2020年、コロナ禍での業績悪化に伴い、多くの業種で採用が消極的になる中、逆に積極的だった業界はAI、VR、IOTやサイバーセキュリティといったITの最先端分野です。伸び盛りのITスタートアップのほか、別業種の老舗企業のなかでも体力のある会社が新規事業としてITの先端分野に進出する動きも見られました。

この背景には、ITがコロナの影響を受けにくい業界であることや、DXの促進、オンライン化の加速などがあります。もともと、経済産業省の発表（https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf）にあるように、国内全体のIT人材不足というマクロなトレンド下にある業界でありましたが、コロナ禍において採用に積極的な企業の急速な増加により、ITの先端分野に精通する人材の取り合いが生じているともいえるでしょう。

また、採用に関する2020年の大きなトピックの一つとして、採用面接のオンライン化があります。オンラインでの会議が当たり前になるとともに、採用面接もオンラインで行うスタイルが珍しくなくなりました。採用後の働き方においても、リモートワークの浸透によって、地方にいながらでも首都圏に所在する企業で働けるスタイルが確立されました。このことは、地方に住む優秀な人材の勤務先の選択肢が増えたことを意味しますが、逆を言えば、今まで地方採用に踏み出してこなかった都市部企業が、地方の優秀人材を採用し始めることで、より一層地方企業は優秀人材を確保することが困難になってくるとも言えます。

そこで注目されているのが、海外の高度IT人材なのです。

■シリコンバレー予備軍の勤勉で優秀な高度IT人材が押し寄せてくる可能性も

海外の高度IT人材に注目すべき点はいくつもあります。

まずは意欲。そもそも、海を渡り日本で働こうという時点で働く意欲の高い人材が集まってきます。また、日本の就活生の間では、内定が出てから入社までは羽を伸ばす時期という風潮が根強いですが、入学より卒業することが難しい海外の学術機関にその文化はなく、海外の学生は、常にAI、VR、IOTやサイバーセキュリティなどの最先端分野における、高度な知識や技術に対する学習意欲も旺盛です。

海外には少子高齢化の日本とは真逆の国も多く、ITエンジニアの教育レベルが高い国もあります。なかでも、インドではシリコンバレーでの就職を視野に学んでいた学生も珍しくなく、企業に大きく貢献するIT人材の獲得という点で非常に大きな可能性を秘めているのです。実際にインドの上位の大学で行った採用イベントで、日本の地方中小ベンチャー企業の IT 人材 1 名の募集に対し、400名を超える学生が殺到したほど、彼らの目には日本企業への就職は魅力的に映っており、海外で働く意欲の高い学生が多数います。
意欲の高さはハングリーということであり、学びに対しても貪欲であるということです。IT業界では技術者の高齢化が問題視されることもありますが、技術を後進に伝達するという面においても海外の高度IT人材は進んで学ぼうという姿勢が強く、教える側の立場から見て評価が高いです。

これまでは外国人採用の課題のひとつに、コミュニケーションにおける言語の壁がありましたが、翻訳ツールの進化によってハードルも低くなりつつあります。

また、言語は異文化コミュニケーションにおいては壁となりますが、IT技術という観点では、プログラミング言語そのものは世界共通語であるため壁はなく、検索エンジンや論文やハウツーサイトなどから知識を得るという点においては、英語の情報は日本語の何百倍もネット上にあふれており、むしろ海外の高度IT人材の方が有利です。

■地方の中小ベンチャー×海外の高度IT人材×オンライン面接に注目

2021年の採用市場では、オンライン化によって地方の中小ベンチャー企業と都市部の大手企業の間に、国内のIT人材獲得の格差が広がる可能性は否めません。ただしそのピンチをチャンスに変えて、海外の勤勉で優秀な高度IT人材の採用に成功すれば、イノベーションを起こし大企業以上に高い技術力をもつことも夢ではないのです。

その理由は、前述したように、採用面接のオンライン化が大きく影響します。企業が場所にとらわれずに採用活動をスムーズに行うことが可能となり、その範囲が海外にまで広がっています。このトレンドは2021年以降も継続していくでしょう。

加えて、働き方においてもリモートワークが主体的となれば、従来の年功序列型の人事評価も変わってきます。目の前での仕事の様子が見えなくなる分、評価の仕方は仕事に対する評価へと変わります。ジョブ型の人事評価への移行です。このジョブ型人事評価が企業に定着すれば、日本政府も推進している働き方改革も大きく前進するとともに、働く場所、人種などの多様性（ダイバーシティ）を受け入れイノベーションを起こす礎も築くことができます。このように、海外の高度IT人材を採用する環境が整ってきています。

地方の中小ベンチャー企業の中には、すでに海外人材を含む採用戦略をとっている会社があり、優秀な海外の高度IT人材を獲得している例は想像以上に増えています。そうした企業の採用担当者に成果やエンゲージメントはどうかといった話を伺うと、何よりも仕事を学ぶことに対する情熱が素晴らしく、成果を上げているし周りの社員にも良い影響を与えている。働きやすい環境や成長できる環境があって一定の給料が出れば辞めることはないので、これからも積極的に海外の高度IT人材を採用していきたいという声があがっています。これまで時間・経費など様々な面で海外人材の採用に踏み出せなかった企業も、テクノロジーによってそのハードルが解消されたことで、積極的なアプローチが実現しているようです。

新型コロナウイルスをきっかけに、日本中にオンライン文化が浸透し始め、多くの企業にとって海外人材の採用も夢物語ではなくなりました。コロナ禍においても成長し続けられる企業として光り輝くには、変化する世の中に対応し、変化しようと努力する。すなわち、多様性を受け入れられる価値観を持つ企業となることが重要です。その点でも2021年は、海外の高度IT人材の採用が、日本企業を成長させる大きな柱となっていく年になるでしょう。

■世界トップクラスの技術者を擁するインドの高度IT人材採用を徹底サポートする全研本社

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・海外の高度IT人材採用を始めた企業様の事例：　https://zenken-diversity.jp/cases/
・海外の高度IT人材採用支援サービス：　https://zenken-diversity.jp/

【全研本社株式会社　会社概要】
会社名　　： 全研本社株式会社
代表者　　： 代表取締役社長 林 順之亮
本社所在地： 東京都新宿区西新宿6-18-1　住友不動産新宿セントラルパークタワー18・19階
創業　　　： 1975年5月
資本金　　： 56,050,000円
サービスHP　： https://zenken-diversity.jp/
オフィシャルHP： https://www.zenken.co.jp/