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AREAS OF MARKETING SEGMENT

マーケティングセグメントの事業本部一覧

グローバルニッチトップ事業本部

戦略的コンテンツマーケティングサービスを提供する、当社の主力事業であるニッチトップのWEBマーケティング事業をはじめ、クライアントサイトの価値を最大化するWEBコンサルティング事業、オウンドメディア運営事業など、ITを軸に企業のマーケティング課題を解決する様々な事業・サービスを展開する事業本部です。

グローバルニッチトップ事業本部 事業本部長

本村 丹努琉
本村 丹努琉の写真

グローバルニッチトップ事業本部長

通信機器販売やエネルギーコンサルティングなどのベンチャー企業3社で営業責任者として組織構築に従事。1人のカリスマだけに頼らない組織営業スタイルを確立し、収益増に貢献。 2009年に当社入社。戦略的コンテンツマーケティングサービスを提供するWEBマーケティング事業部の立ち上げに参画。同事業部の事業部長を務める。コンテンツマーケティング黎明期からオウンドメディアを基軸としたWEBブランディングを提唱し、13年間で約7,000社のインサイドセールスを構築した。2023年より当社取締役兼eマーケティング事業本部長、2025年よりグローバルニッチトップ事業本部長に就任。

情報格差があるニッチ市場を
積極的に見つけ出し、
専門性の高いメディアを作る

ニッチ市場と聞くと、あまり魅力的でないように感じるかもしれませんが、市場規模は小さくとも、その数は膨大にあり、常に一定の需要があります。また、商品やサービスを供給する企業もしのぎを削って日々進化しており、最新の情報をできるだけわかりやすく提供するメディアの役割はとても重要です。

2023年、世界の時価総額ランキングベスト50位から、日本企業はその姿を消してしまいましたが、市場規模は小さくとも、世界トップシェアの会社が、日本にはたくさん存在しています。
そんなグローバルニッチトップ企業を1社でも多く輩出すべく、当社は、その市場における専門性の高いメディアを作り、売り手と買い手の最適なマッチングを促進して、市場を活性化することに従事してまいりました。

近い将来、チャットAIの台頭によって、検索エンジンマーケットは大きく様変わりすると思われます。
AIの進化によって、わざわざ検索しなくても答えが簡単に手に入る時代が訪れたときに、メディアに求められるのは、ユーザーが閲覧していて分かりやすい!とか楽しい!と思えるクリエイティブであり、有識者や体験者の意見も考慮したオリジナルのコンテンツだと考えます。
WEB制作に従事するライターやディレクターが、これから先も持続的に活躍できる未来を築くべく、私共は、その時代に合わせたメディアの在り方を追求し、そのメディアを通じて、本当に良いサービスを消費者と繋げることで、良質なWEB経済を回すことに尽力してまいります。

ヒューマンキャピタル事業本部

「ワークエンゲージメント最高の社会をつくる」をミッションに掲げ、企業の人的資本経営を根本から変革する「職業ブランディングメディア」や「VOiCE」などを展開する事業本部です。採用から定着、育成に至るまで、働く個人と組織の関係性を再設計し、職業理解の更新とエンゲージメント向上を通じて、組織と社会の可能性をひらいています。

ヒューマンキャピタル事業本部 事業本部長

松島 一浩
松島 一浩の写真

ヒューマンキャピタル事業本部長

国語教師から34歳でビジネスへ転向し、営業組織の責任者として10年間で急成長と上場を経験という異色キャリア。 現在は組織改善と採用支援を通じて、企業と人材の最適な関係構築を推進。 「ワークエンゲージメント最高の社会をつくる」をミッションに掲げ、教育とビジネスを横断しながら次世代リーダー育成にも尽力。実践的なマネジメント支援を行い、組織の持続的成長を支える専門家。2025年よりヒューマンキャピタル事業本部長に就任。

エンゲージメントで、
人と仕事の未来を設計する

近年、国内外の労働経済研究において、ワークエンゲージメントが個人の生産性、創造性、そして幸福度を左右する決定的な要素であることが繰り返し示されています。
エンゲージメントの高い組織は、離職率が低く、成果も安定しており、その構造的優位性は多くの実証データによっても裏づけられています。

にもかかわらず、日本の労働市場では、エンゲージメントは依然として先進国の中で最低水準にとどまり、「働くこと」そのものの再定義が求められています。
私たちヒューマンキャピタル事業本部は、この課題に正面から向き合い、「人と仕事の関係性そのものを設計し直す」ことを事業の本質と捉えます。

働くことの本質を職業単位で可視化する「職業ブランディングメディア」。
活躍している社員の声を社会にひらくメディア「VOiCE」。
そして、次世代のキャリア観に応える新しい教育と支援のかたち。

誰もが、自らの意思で働き、自分の仕事に誇りを持てる社会へ。
それが未来の生産性であり、経済への貢献であるということを、私たちは証明していきます。